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2021.02.21.ChromoS

「女の子が欲しい」「男の子が欲しい」気持ちに応えるサービスMicroSort「マイクロソート」

精子に含まれているDNAを検出し、精子の性別を分類することで産み分けを実現するMicroSort「マイクロソート」。日本で唯一MicroSort「マイクロソート」による産み分けを提供する株式会社ChromoS(クロモス)の事業立ち上げの経緯と、お客様へ届けたい価値を伝えます。

株式会社ChromoS(クロモス)創業の経緯

株式会社ChromoS(クロモス)は着床前診断サービスを提供する株式会社Cell and Genetic Laboratory(CGL)の代表が新事業として2020年に創業しました。
ChromoS(クロモス)では、経営、契約、流通などのビジネス面の責任者と、社内メンバーや顧客対応などをマネージメントする担当者。精子検査を実施する技師、薬剤師などが働いています。
メインのスタッフは8年以上、着床前診断や出生前診断に関する事業に携わっていますのでお客様の対応についても経験豊富です。

着床前診断のハードルを下げる

着床前診断は、「受精卵の段階でその遺伝子や染色体を解析し、受精卵が子宮に着床して妊娠する前に、遺伝子や染色体に異常がないかどうかを調べる医療技術」です。受精卵の染色体異常を検査することで、遺伝性の病気の継承を防いだり、流産を繰り返す方への治療へ役立てる目的で実施されます。

日本では日本産科婦人科学会による制限が厳しいため、着床前診断を受けることは非常に難しい状況が続いています。しかし、さまざまな事情で着床前診断を希望される方は少なくありません。

産み分けへの高い関心

着床前診断を希望する多くのご夫婦からお話を聞く中で、「産み分け」に関する高いニーズを感じるようになりました。着床前診断では、受精卵の遺伝子情報を見るため、当然性別もわかります。受精卵の遺伝子疾患を発見する目的で実施されるわけですが、正常な受精卵の中でどれを戻すかとなったとき、「性別を選べるなら選びたい」と思われる方がほとんどです。

着床前診断プログラムは高額なサービスかつ、体外受精・顕微授精が必要になります。正常な妊娠機能を持つ方たちにとって、高額な費用かつ不必要な治療を受けるハードルは高いです。
そこで産み分けに特化したサービスとして生まれたのがMicroSort「マイクロソート」です。MicroSort「マイクロソート」は、精子に含まれているDNAを検出し、精子の性別を分類するという検査です。日本で採取した精子をアメリカの検査機関に送り、希望する性別の性染色体を持った精子のみを抽出します。排卵日に合わせて膣に精子を注入する方法を取るため、専門クリニックでの施術は必要ありません。

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法律に則った手続きと実績

精子の輸送に関しては正式な手順を踏んでいますので、違法・脱法な部分はありません。

精子や卵子の凍結は加齢や病気治療の対策として通常おこなわれていることです。受精卵の輸出入も、産み分けや着床前診断目的以外にも、海外で不妊治療中の方が日本に帰国する際におこなわれています。

私たちはこれまでの経験と実績によってこのような手続きに慣れており、専門の技術を持つ業者と連携しています。

日本の生殖医療で患者の権利は弱い

日本国内で着床前診断を受けるには日本産科婦人科学会の審査と許可が必要です。対象となる条件は限定的であり、産み分けを理由とした実施は認められていません。

着床前診断は命の選別だとも言われますが、NIPT(新型出生前診断)や羊水検査など、子どもの先天的異常や特性を把握する方法はあります。結果によって堕胎する選択肢は合法です。しかし、このような手段は心身への負担が非常に大きいです。

また、イリーガルな手段であっても、お金を出せば海外で検査を受けることは可能です。実際に東南アジアなどで非常に高額な費用と身体へのリスクを犯し、実施する方もいます。

私たちがお会いするお客様の中には、生まれてくる子どもの性別について深刻に悩んでいる方が少なくありません。人生へ大きな影響を与える要素について、選択肢があるのに使えない状況は望ましくないと思います。

産み分けの選択肢を提供

MicroSort「マイクロソート」の実施は1回あたり30万円程度と、高額だと思われるかもしれません。しかし、着床前診断と比較すると費用は抑えられます。海外での産み分けをおこなう場合、更に高額な費用がかかる上、医療行為自体の品質に問題があるためさまざまなリスクを孕んでいます。

過去、日本では顕微授精さえ禁止されていた時期がありました。現在は16人に1人が体外受精で生まれたと言われています。顕微授精が認めらないままなら誕生しなかった命です。アメリカの場合は患者側の権利が強いので、受精卵を選別することが認められています。日本では学会の影響力が強く、学会がNGとしている検査を多くのクリニックも避けている状況です。

しかし、この状況も年々変わりつつあります。さまざまな観点で議論はあると思いますが、子どもに関する希望は誰もが持つものです。叶える手段として提供していきたいです。

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